「食品ロス」という言葉、最近よく耳にしませんか？「フードロス」とも呼ばれていますが「まだ食べられるのに食品が捨てられてしまうこと」を食品ロス、と言います。
ご家庭での食べ残しや食べきれなかった食材の廃棄、小売店など店舗での売れ残り、飲食店や製造会社でも期限切れなどが理由で、食品ロスは毎日身近なところで起こっています。

今回はこの食品ロスについて、その解決策となり得る液体急速凍結技術について、ご紹介します。

食品ロスの現状

日本の食品ロスは、年間どれくらいでしょうか？消費者庁の発表によると、なんと年間643万トンを廃棄しているそうです。1日当たりの量に換算すると、毎日大型トラックに1,700台分の食品を廃棄していることになるとのこと…すごい量ですね。

ごみの廃棄にはコストがかかり、さらに可燃ごみとして処理するためにCO2の排出量も増やしてしまいます。食品を無駄にすることでお金も無駄にし、さらに環境も悪化させている…それが日本の現状です。

人口ひとり当たりの食品ロス量は、年間約51㎏になるようです。食べきれずに腐らせてしまった、安いからと買い込んで消費期限が過ぎてしまった、など、自分の食品ロス量を振り返ってしまいますね…

食品ロスはどこから発生している？

年間643万トンも発生している食品ロス、そのうちの352万トンは食品関連事業者から発生しています。売れ残ってしまった、食べ残しがあった、規格外品や返品があった、などの原因が考えられます。一般家庭での食品ロスに比べて量が多いのも特徴です。

一方残りの291万トンは家庭系と言われ、一般家庭から出る食品ロスです。買いすぎた、作りすぎた、などに加え、皮を剥きすぎる（過剰除去）という原因もあります。

食品ロスを減らすためには、まず一人ひとりが意識すること、事業者も個人も意識して取り組みを行うことが重要と言えるでしょう。

企業や団体が行う取り組み

前述のとおり、食品ロスの半分以上は食品製造業や飲食業などの食品関連事業者からです。企業は扱う食品の量も、一般家庭に比べて圧倒的に多いため、食品ロスの削減には事業者の取り組みが不可欠と言えるでしょう。実際に、公共団体と地域の飲食店が連携して行っている取り組みを見てみましょう。

おいしい食べきり運動

「おいしい食べ物を適量で、残さず食べきる運動」を趣旨に、広く全国で食べきり運動を推進している自治体間のネットワークです。自治体だけでなく民間団体や事業者とも連携を図り、協働して「食べきり運動」の啓発を行っています。一般家庭に向けた「食材使い切りレシピ」をクックパッドで公開したり、全国のスーパーに使い切り食材の販売を呼び掛けたり、普及活動を行っているようです。そういえば、最近「少量サイズ」の野菜を、スーパーでよく見かけるようになりましたよね。
参考サイトURL：http://info.pref.fukui.lg.jp/junkan/tabekiri/network/

日本もったいない食品センター

日本もったいない食品センターは食品衛生上問題の無い廃棄食品、廃棄予定の食品を買い取ったり、寄贈を引き受ける特定非営利活動法人です。受け取った食品は「フードロス削減ショップ ecoeat」で販売したり、福祉施設や慈善団体に支援し、食品ロスを減らすための活動を行っています。
参考サイトURL：https://www.mottainai-ichiba.org/

私たちがおすすめする食品ロス対策は「急速冷凍」

食品ロスの現状や削減に取り組む団体をご紹介してきましたが、私たち米田工機がおすすめする食品ロス対策はズバリ「急速冷凍」です。どういう関係があるの？と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、液体急速凍結は食品ロスを減らすことができる技術です。

ご自宅の冷蔵庫で、お肉を冷凍保存し、使う時に解凍すると赤い水分が出てしまい、食感がパサパサになってしまったことはありませんか？これは旨味成分が流れ出てしない、品質が下がってしまったケースです。

液体急速凍結では、ご家庭の冷凍庫で行う通常の凍結（緩慢凍結）とは違い、食品を短時間で冷凍することができます。食品の内部にできる氷結晶のサイズを最小限に抑えることができるため、解凍しても冷凍前の品質を保つことができるのです。

液体急速凍結を利用することで長期間おいしく食べることができれば、品質劣化による食品ロスを減らすことができます。また、賞味期限を理由に廃棄していた生鮮食品などの日持ちしない食品も、急速凍結によって保存できるようになります。

新たな事業の展開に向けて

ある農作物の生産者から受けたご相談で「味には全く問題がないのに、形が悪く出荷できないものがある。繁忙期に冷凍しておいて、繁忙期が過ぎたころに解凍し、ジャムなどに加工して売り出せないか」というものがありました。これも食品ロスをゼロにする取り組みのひとつと言えます。果物など規格があるものはおいしく食べられるのに廃棄してしまっているケースが多く、加工すれば新たな事業として売り上げを上げる可能性もあります。液体急速凍結なら、収穫したときの新鮮な状態で保存ができるため、おいしさをそのまま保つことができます。

企業にできる食品ロスへの取り組み

一般家庭や公共団体だけではなく、企業にだからこそできる食品ロスへの取り組みとして液体急速凍結をご紹介しました。「液体急速凍結機」と聞くと大企業が導入するもの、というイメージになるかもしれませんが、当社の製品は小型のものや、置き場所を考えたカスタマイズも可能で、中小企業にも多く導入していただいています。「こんなことはできないか」「こんな事例はないか」など、お気軽にご相談ください。